君達が合格できたのは、父親の経済力。そして、母親の狂気4

 

 「本当にそうか?本当に今時の子どもたちは、頭ごなしに押し付けられることを嫌うのか?命令口調で一方的に強要されるのを拒絶するのか?」

 「新3年生約300人全員そうか?俺の言うことに、ただの一人も心を動かされないと思うのか?」

 

 「わかってないのは、教師のお前らだ。子供の気持ちが300人全員同じなんてありえない。」

 「子どもたちの個性を尊重するなどと口では言いながら、子供の個性を見極めようとしていないのはお前らだ。」

 『ドラゴン桜』桜木の言葉です。

西岡壱誠@シリーズ45万部「東大算数」発売中! on X: "【人は、見たいものを見たいように見る】  ドラゴン桜2で桜木が言っている、「見極めようとしていないのはお前らの方だ!」という強いセリフは、東大入試でも出ています。  「『人は見たいものを見たいように見る ...

 

 投資という視点から子どもの教育を考えると「将来子どもが高い収入を得るだろうと期待して、子どもの教育に支出をする事」は「将来株価が値上がりする事を期待して、株を買う」事と、同じ行動であると捉える事が出来ます。

 

  教育から得られる利益-教育に支払う費用=子どもが将来得る事が出来る収益

 

 投資を考える時、誰もが「収益率」を考えます。

 教育を投資という視点で見た場合も同様で、親が、子どもに対する教育に投資をする時には「収益率」を考慮する事は、当然の思考となります。

 そして、教育を投資という視点で見た場合、親が出来る事は「収益率」を最大化する事にあります。

 

 勿論、子どもに教育を受けさせる理由は、金銭的な動機に限られません。

 しかし、その場合も、たとえば「学びを得る喜び」等も「収益」に含めばいいのです。

 

 

 では、子どもの教育にお金や時間を掛けるとしたら、いつがいいのでしょうか?

 最も「収益率」が高いのは、子どもが小学校に入学する前の幼児教育です。

 

 多くの親は、子どもの成功の為に、小学校よりも中学校、中学校よりも高校、高校よりも大学と、年齢が上がる程、お金を掛けます。

 確かに、小学校よりも中学校、中学校よりも高校、高校よりも大学の方がお金が掛かる仕組みになっており、学資保険等も大学進学時の費用に充てる為の保険システムになっています。

 その為、子どもが幼い時には、お金を貯めておき、そのお金を使って、子どもが高校や大学に行く時に使おうと考えるのは理に適っているように感じます。

 

子どもが大学生になるまでに貯金しよう」では遅い…追跡調査で判明 ...

 

 上記の図は、経済学者のヘックマンが作成した人的資本投資の収支率を年齢別に表したものです。

 

  ★縦軸:人的資本の収益率

  ☆横軸:子どもの年齢

 

 人的資本の収益率は、子どもの年齢が低い程、高くなっています。

 就学前の乳幼児期が最も高く、その後は、低下の一方となります。

 そして、一般的により多くのお金が投資される高校や大学の頃になると、人的資本の収益率は半分以下になっていきます。

 

 科学的には、子どもに投資をするのなら、小さいうちにが、共通の見解となっています。

 

 

 勿論、2歳や3歳の子どもに対し「明日から塾に通わせなさない。」等と言うものではありません。

 「教育」という限定をせずに「人的資本」と表現をしたのは、所謂学校で行われるような「勉強」だけが、子どもに対する「教育」ではないからです。

 

 「人的資本」とは、人が持つ知識や能力・経験等の総称です。

 「人的資本」には、家族に対し自分の意見を伝える事が出来るような家族関係、様々な場所に家族と一緒に出掛けた経験、適切な食事や適度な運動により獲得出来る健康等も含まれるのです。

 「人的資本」は、勉強だけに当てはまるものではないのです。

 

  ☆子どもの話を、きちんと聞き、子どもの意見を尊重する

  ★子どもが行きたいと好奇心を持った場所に、一緒に出掛ける

  ☆野菜・果物等を子どもと一緒に意識的に食べるようにし、子どもと一緒に外に出掛け身体を動かす

 

 上記のような事も、子どもへの投資となります。

白ひげ「誰にくれてやったんだその腕」 シャンクス「新しい時代 ...

 

 さらに、子どもに投資をする事は、あなたやあなたの子どもだけに限らず、社会に対する投資という視点からも、大きな意味を持ちます。

 就学前、つまり幼児教育に投資をする事で、学力だけではなく、将来の所得や生活保護受給・犯罪率等にも、大きな効果をもたらす事がわかっています。

 

  ☆4歳の時に投資した100円が、65歳の時に6,000円~30,000円にもなり、社会に還元される

 

 幼児教育には、これ程の、社会への影響があるのです。

 政府が、雇用保険の給付や生活保護の抑制、犯罪抑止等に、小手先の政策に多額の支出をするよりも、幼児教育に財政支出をする事の方が、見返りの良い投資であると考える事が出来ます。